戦略をたててチャレンジしよう!!
   あなたの夢を実現する為にどの様な知恵と才覚を働かせたらよいか、
                             ご一緒に考え実行しましょう。
資本主義社会では、
 資産インフレが景気を刺激した80年代の株高、資産デフレが恐慌を招いた90年代の株安は歴史の通り経済も進行した。21世紀、川にも水の流れがあるよ
 うに、世の中の流れ、国家が介在しない世界経済の枠組み、新興国も経済がぼつ興し、皆が豊かに成りたいと走り出した。デフレからインフレへ相場の流れもあり、
 まさしく歴 史は繰り返す。投資家にとっては、株式市場の役割は、新しい付加価値を生みだ出す。会社の株式は(株主の物)、土地は(国の物・使用権の売
 買・借地料(固定 資産税を払う)は死んだふりをする事はあつても株式は死なない、大戦争でも、インフレ、デノミネーションでも、株式は価値を生み出す。政
 治・経済要因(金利、為替 、企業業績)経済内外要因、市場内部要因、金融、需給関係、株価の位置づけ等が重要である。 
※ 通貨は・・・
  元を正せば物々交換から始まり、需給の変化、利便性により世界各国の国家(中央銀行)が紙に現金紙幣として印刷し、自国の通貨として発行、為替市場に
  て(輸出・輸入の決済)及び、国内は、商品の売買の決済に使用している道具で実際の付加価値は無い、インフレとは債権者(国民)から債務者(国への
  富の移行で、需給によつて物の価値(為替は安くなり、商品を増産しても)が上がつて行く、そして企業成長力を強める。最終行き着く所は、デノミネーション
 (呼称単位の変更)例えば1,000円を1円とか、100円を1円に政府、中央銀行(日本銀行)と政策協議によつて変更する事である。ハイパーイン
  フレとは、税金という形こそとつていないが政府(国)が国民の富を 召し上げるのと同じで、デフレは、インフレの逆で需給によつて物の価値(為替は高くなり、
  商品を減産しても)が下がつて行く最終行き着く所はゼロにはならないが商品の採算、開発によつて変化して行くが、企業成長力を弱める。ヘリコプターマネー
 (ヘリマネ政策)究極の経済政策?とは、中央銀行が生み出した返済する必要のないお金を政府が国民に配る政策{国が元利払いの必要がない債券(無利
  子・永久債)など中央銀行に渡し引き換えに受け取つたお金を商品券などの形で国民にばらまく}ヘリマネ政策なら国民は将来の負担を心配せずにお金を使え
  る弊害は大きい。世の中に出回るお金が増えるのでインフレになりやすくなる。日本のデフレ不況を念頭にあり、2008年のリーマンショック以降先進国の景気
  停滞を受けて復活し、今になつて脚光を浴びる背景には、金融政策だけでは先進国の長期停滞を突破できないとの危機感がある。
☆ 投資とは、投資の原点である視点・・・
   選別された良い投資対象に資金を提供する事が重要で、ミクロ的に投資家が利益を得る事と、マクロ的に経済の成長、市場の効率化に貢献する事である。
  @ 独自性が高い戦略を立て、一貫性のある運用・安定的運用・フアンダメンタルズ分析・銘柄選択を中心として株式集中投資型・絶対収益型の運用への支
     持が拡大している。
  A 投資家の視点からグローバルでみた日本株バリュエーションが魅力的な水準にある。
  B 歴史的に見ても世界的厳しい相場環境において、株価低迷から上昇への転換局面に長期的な視点から有益である。
☆ 人間社会においては、どこの国でも安全神話といゆものは崩れて行くものである。
   米国はすべての人が住宅資産は絶対に下がらないと信じ込んでいた住宅市場はバブル崩壊した。
☆ 日本国債・土地・原発の安全神話は?
   @ 過去20年間を振り返り日本の名目国内総生産GDPが減つた。
   A 株価は、ピークから8割下落、住宅価格も7割下落した。
   B 随一価値を失わなかつた日本国債、長期金利は低下(価格は上昇)最も運用成績の良い金融資産であると信じられている。
   C 2012年3月末当たりに日本国債発行残高1024兆円になる見通しで、日本の公的債務はGDP比229%と世界で最悪、欧州を揺るがす債務危機
      が日本に波及するリスクがある。2011年度税収は約41兆円国債の利払いが11兆円に達する。今後金利が今の水準より1%上昇すると10兆円規模
      の利払い負担増となり、これが2%上昇すれば日本の財政が持続できなくなると懸念する。(実質的に破綻する事も有りえるのでは?)
   D 日本の長期金利の上昇と為替の円安に備える必要が出て来た。
   E 深刻な構造変化が起きてきている、人口減少・少子高齢化が今後深刻・震災後の原発停止・割高な液化天然ガス(LNG)輸入が急増2011年は
      31年ぶり貿易赤字になり今後の状況は好転しにくい。
   F 過去4年間に渡り、毎年国債発行額より税収が少ない政府に、債権を持ちたいと思うか?、国の経済規模の2,3倍を超える公的債務の一部を所有し
      たいと思う投資家いるだろうか?、日本には、2015年3月末現在日銀発表によると、1707兆円台の個人金融資産があり日本国債も95.7%が国内
      で消化し占められているが、加速する高齢化は、預金の引き出しを招き、金利低下を支えて来た(個人が銀行に預金し、銀行がそのお金で国債に投資
      する)流れが続いて2016年3月末に1035兆円になる模様で、徐々に循環が断ち切られてくる。何時までも有ると思うな親と金
   G 2014年6月12日日銀発表によると日銀の国債保有残高(変動利付債・物価連動債含む)2014年4月末時点から5兆6799億円増えて2014年
      5月末162兆1597億円と増え続け、国債保有残高が発行残高(808兆8202億円)の2割に達した。2年で物価上昇率2%に向けて努力中、市
      場では危惧が根強く聞かれる。
☆ 2012年6月22日
    日銀の発表によると、ギリシャ・スペインを巡る不安の再燃で世界中の資金が日本国債へ、海外投資家の国債保有残高は、国債残高全体の8,3%を占め
    過去最高を記録した。
※  債券市場が均衡を保つているのは、極めて心理的な要素に基ずくものでグローバル社会の現在金利上昇は、ある日突然起き始め危機が勃発する。日本も例
    外ではない。  
☆ 2013年4月19日
    日本の現在の財政状況は、持続不能で自国の労働人口現在1億2700万人強、2050年には、1億800万人に減少、支出するお金の半分が借金、債
    務の91,7%が国内保有、その為、何らかの債務危機が訪れる。将来の日本政府が全面的デフオルト(債務不履行)の可能性は低い、リフレシシュ
   (リフレ政策は、資本逃避と円の暴落と激しいインフレを予想、インフレを制御可能性は、十分あるがアベノミツクスの三本の矢には、日本の潜在成長の引き上
    げを狙つた構造改革にしていかなければならないと示唆している。 
☆ 2013年4月19日
    IMF(国際通貨基金)は、日本の金融政策の劇的な転換を歓迎し2013年の成長率予想を1,2%〜1,6%へ、2014年予想を0,7%〜1,4%へ
    引き上げた。又、世界は、結果として近隣諸国も急進的新政策には、波及効果を持たらし再び経済活性化に期待している。
※ この20数年で国の借金は3倍強膨れ1000兆円台へ膨大な額になつた。毎年10兆円ずつ返済すると100年強掛かる。24年度国家予算、90兆円強支
   出・税収収入プラス税外収入合わせて46兆円強44兆円強財源不足国債でまかなう。(消費税5%上げても焼け石に水である。)この様な状態がいつま
   で続くのか?何れ返済不能に落ちいる可能性大と考えます。よつてインフレ政策を取りデノミ(呼称単位)政策を取るか?・それとも円安政策を続けて、日
   本の技術利用して輸出で稼いで行く事しかないのでは無いでしょうか?政府・日銀の政策、出方はツバメ返しの政策は異かに?それは、アベノミツクスでしょう。
※ 財政破綻になれば、政府機能のシャツトアウト回避に向けて、日銀(中央銀行)が直接国債引受という禁じ手を取つて来る。そこでハイパーインフレが起き始
   める。過去歴史上明らかである。財政法第5条で禁止されているが。・・・・・?
※ ハイパーインフレは、円の暴落を意味する。経済弱者を直撃する為に消費税上げより、はるかに逆進性の強い悪性で国民生活を破壊する。よつて結果として国
   が借金が出来なければ日銀が直接国債入札して完売できる。
※ 財政破綻に伴う・深く暗い闇の向こうのハードランデング時をどう生き延びるか?閉塞感を霧散するか?預金の蒸発をどう防ぐか?・ 経済・資産運用(投資顧
   問のアドバイスを受けて)を動するか?資産の保全をどうしたら良いか?真剣に考える時が近ずいている。
※ 緊張感・危機意識有るカエル達は、熱い湯に敏感で飛び跳ねカエルが、平和ボケでいい湯だな・ふふんと湯につかつている緊張感・危機意識の無いカエル達は・
   いい気分で湯でカエルとなつて故ロン・極楽トンボも宙返りして地に落ちる、極楽を見きわめた後は、エッ坂・ホッ坂・時には真坂の坂に遭遇し地獄を見る
・財政
   破綻・戦後の敗戦時・地震・原発等・弱り目にたたれる事はある。注意・・地獄を見た後は、極楽が来る番で時間の経過とともに円安・勤勉努力で作り得た
   技術開発で国際競争力を付けるのが、最大の回復力となり日本経済は急速に立ち直る。
※ 債券市場は、信用(各付)・金利・利廻り(期間)等・元本は需給で動く。悲観論の内で育つ。
※ 国債(国家)・県債(県)社債(会社)が借金をする為に投資家に金利・期間を定めて発行する債券である。
※ 投資家(預貯金者)は、銀行・郵貯の貸手で、金利を受け取り、銀行・郵貯は投資家(預貯金者)に借り入れをする為に金利を支払う。
※ マイナス金利とは、2016年2月16日から金融機関が日銀にお金を預ける当座預金の残高の一部にかけられる金利を、マイナス0,1%に下げる。マイナス
   金利では、お金を預ける金融機関が日銀に事実上の手数料を支払うことになる。
※ 預金や住宅ローンの金利がマイナスになるとどうなるか?。
   @ 銀行に預けていると預金額が減り、ローンなら借りたお金よりも返すお金が少なくて済むような事態になる。
   A 金融庁によると、貸出金利や預金金利のマイナスを禁じる法規定はない。
   B 今の現状は、普通預金金利は0%・定期預金金利は0,001%・貸出金利、住宅ローン金利0,115%程度に
   C 海外では、一口座一名義人対して手数料を預金者から採ります。仮に、10万円以下の場合は手数料免除され、それ以上に預金が有る場合、預金者
     が預金金利が貰えるのでは無く、手数料を預金している銀行に支払うのです。それでは預金者は困るので預金を引き出し、有価証券(債券・株式・投資
     信託・等)・商品(金・銀・銅・プラチナ・小豆・大豆等)不動産・流動資産に資金の矛先が向かう為、それぞれの市場が資金流入し急騰して来ます。
※ 預貯金・国債・資産運用一辺倒の弱点は、財政破綻に耐えられるか、インフレに耐えられるか、
   経済成長の恩恵は良いか、(悲観論で成長)色々なシナリオを想定して、金融資産は株式の
   価値を知り(楽感論で成長)運用する事が大切と考えます。
※ 相場の世界は、商才士魂投資の場であり結果として勝敗はあるが、勝負の場ではない。
   相場にとって、バブルがマネーを創造し、マネーサプライの増加が景気を好転させる。未来は多数派が予測するように過去の延長線上にはなく、未来は、少数派
   の意外性の中にある。(満つれば欠ける、欠ければ満つる)相場を見る上で当りはずれを問うのではなく大事な事は見方、考え方であり、信頼のある投資運用
   の姿勢であり、流れを見詰めて一攫千金も結構な事であるが、着実な投資収益の蓄積こそ重要であります。
※ 経営者は株主重視
   資本主義の原点は、株主の立場権限を明確に尊重し企業価値(財産、株価)を重視し競争力を維持企業の合併、買収(株式公開買い付け、TOB)等経
   営基盤の強化と積極的な情報開示がもとめられる利益還元を経営の主要施策と位置づけ、長期的な事業展開に必要な財務体質の充実に努め、高配当継
   続実施を基本とする事が大切である。
※ M&Aの陰の主役、証券会社・投資銀行・投資顧問が脚光を浴びる時代が本格的に到来する。新人類、新世代の考えが社会を律する時代の変化に企業経
   営者は真摯に考えるべきである。
株式投資で成功出来るか。
 2018年こそ弊社・投資顧問(株)シンセリティーを利用して株式投資を始めたいが、株式投資を行う際の情報源として様々なものがあります、テレビ、ラジオ、
 新聞、エコノミストの話証券会社情報等、景気や、業績、需給関係の分析が大切です。株式投資をしてメリットは、投資をした会社(株式を購入した会社)が成
 長・業績・配当金が増えれば・株価が上昇・値上がり益や配当金というメリットが享受できる可能性があります。反対にデメリットは、投資した株式の価格は、市場
 が開かれれば毎日変動し、期待通り株価が上昇すれば売却益を得られる、その逆のケースも起こり得ますし、企業業績が悪くなれば、配当金が減り、あるいは、
 無配になるケースもあります。株式投資は、市場の変化とうまく付き合う必要があり、これが大前提と理解しましょう。株価は、意外性に反応し周知の事実には材
 料折込ずみで反応薄である。リスク(損失)の無い投資にリターン(利益)は無い、アダムスミスは価格は需要と供給の接点で決まる(景気や、業績より需給
 が重要)という不滅の経済理論を確立した。米国の著名な証券アナリスト、ジョンテンプルトが残した有名な相場格言に強気相場は悲観の中で生まれ、懐疑の
 中で熟成し、幸福感の中で消えていくと解いた。
                           これはびつくり・笑福・天昇・人は財なり
※ 株式投資の大原則
   実体経済とマネー経済は本質的に違うという事を頭の中にしっかりと入れておいて下さい。
@ 誰かが株を買って儲けるということは、どこかで誰かが損をしている。得した額と損した額は
   必ず一定、つまり差し引きゼロ これをゼロサムビジネスと呼びます。
A 実体経済は、創造性を生かした物作りが原点。(世界中で1日、1兆5000億円程度の資金が動いている)
B マネー経済は、皆と同じ事をやっていたら絶対に儲からない。(人の行く裏に道あり花の山)世界中で一日350兆円程度の資金が動いている
   株価は、さまざまな要因で動く為、国内外の政治経済要因を始めとして(金利、為替、景気見通し、海外市場、外部要因、市場内部要因、需給関係、企業
   業績)等分析が必要です。
A、ファンタメンタルズ分析
  @ 企業の業績変化に大きな影響を与える重要な判断要素となる景気動向、景気の状態を示す
     経済指標に注目。
     A 国内総生産(GDP)は、経済活動を表した財、サービスの付加価値の総額、規模、個人消費設備投資が重要になり市場は、実質GDP構成する
       成長率に注目
     B 景気動向指数は、総合的に景気を判断する指標で(方向感、転換点を示す)指数が50%を上回れば景気上向き、割れば下向くと判断します。
       (その他に先行指数、遅行指数もあります)
     C 日銀の企業短期経済観測調査(日銀短観)は、企業の景況感を示す業況判断指数に注目、企業が考えている経済の状況認識と将来展望する手
        がかりとなる。
     D 機械受注統計は、設備投資の動向を知る重要な先行指標(数ヶ月先の景気を反映する目安)変動幅の大きい船舶、電力除いた民需の伸び率に注
        目。
     E 鉱工業生産指数は、景気上昇局面で強い伸び率を示す。
     F 家計調査は消費動向を示す。
     G 消費者物価指数は、物やサービスの価格変動を示す。
     H 雇用関連統計は、失業率、有効求人倍率、新規求人数等に注目。

  A 銘柄を選ぶ際に投資尺度(モノサシ)活用 ※株式市場で物色の矛先が定まらない展開が続く中では (すべてが万能な指標はあり得ない)目安と見る
     A PER(株式収益率)は、企業の利益に対して株価が割高か割安かを判断する為に使用する。
       計算式は、PER(倍)=株価÷EPS(円)  EPS(一株当り純利益)=純利益÷発行済み株式数
     ※ 純利益、企業の本業での儲けである営業利益から本業以外の損益を差し引き、さらに税金等を引いた最終的な利益
     B PBR(株価純資産倍率)は、企業が持っている資産の価値に注目した投資尺度で解散価値とも言われるものです。
       計算式は、PBR(倍)=株価(円)÷BPS(円) BPS(一株当り純資産)=純資産÷発行済み株式数
     ※ 純資産、企業の資産から負債を差し引いた金額、借金等を含めない純粋な資産

     C 配当利回り、年間の一株当り予想配当金を株価で割って算出、単位は%です。
       計算式、配当利回り%=一株当り年間配当金(円)÷株価(円)×100
     D PEGY=PER÷(成長率+配当利回り)は一定の利益成長と増配が続くと仮定して中期的な株価水準を見る
     E PPER=PER-(PER÷PBR)PERとPBRを合わせて投資金額の実質回収期間をみる
     F EV/EBITDA倍率=企業価値÷(営業利益÷減価償却費)はキャッシュフローを生み出す力から実質的な買収価値をみる
     G Qレシオ=株価÷時価評価した1株当り純資産は土地や株式の含み益を株価に反映(1980年代後半のバブル期に人気化した)
     H PSR=株価÷1株当りの売上高は純利益の小さい新興株を評価する(2000年のITバブルで注目された)
B、テクニカル分析
   ※ 株価チャートは過去の株価の推移を表すグラフのこと
     A 日経平均株価=株価の動向市場を見る代表的な指標で東証一部に上場されている225銘柄の内、各業種を代表する銘柄を日本経済新聞社が選
       び株価を平均化したもの(構成銘柄の変更や各種権利落ちなど通常の株価変動以外の要因で生じる株価の変動を修正しています)
     B TOPX(東証株価指数)=株式市場全体の動きを見る指標で、東京証券取引所市場第一部に上場されている全銘柄の時価総額を指数化して算
       出します。(1968年1月4日の時価総額を100として日々計算されている)
       この指数の長短は、株価の高い銘柄の影響を受けやすい、日経平均株価の特性を補完している。時価総額の大きい大型株の影響を受けやすい面があ
       る。
       時価総額=各銘柄の発行済株式数にその日の終値株価を掛けて全上場銘柄分を合計したもの。
       平均株価=各銘柄の株価を合計(銘柄数で割り、平均株価を算出したもの)
       加重平均=全銘柄の時価総額合計を全銘柄の上場株式数で割って算出した平均株価です。
       出来高 =一日の株式平均で売買が成立した株数の総計です。(例:売り1000株、買い1000株成立すると出来高は、1000株です)
     ※ メジャーSQ=特別清算指数(先物オプション取引の最終決済の価値で基準日になる)よく言われることは、上回れば上昇が続き・下回れば下落が
        続く?3・6・9・12月第2週金曜日寄り付き(始値)ミニSQ=各月第2金曜日寄り付き(始値)
     ※ 権利配当落ち=株式分割、配当など受ける権利がなくなった事を示す。権利落ち日には、理論的に新株、配当など相当する分株価が安くなりますが、
        株価は他の変動要因に左右されたり、理論値も更に高くなったり、下がったりする。(権利確定日、決算日、同一日が多いを含めて4営業日前が権
        利落ち日となる)
     ※ 経済内要因(企業業績、金利、為替)
     ※ 経済外要因  市場内部要因
     ※ 需給関係・・テクニカル分析
     ※ 株価というのは、今期の利益だけで無く、将来の1株利益の、現在価値に基づくものである。
       投資家の決断(行動)
C ローソク足はローソクに似た形の棒によって
       始値(最初に取引が成立した時の株価)
       高値(取引が成立した内で最も高い株価)
       安値(取引が成立した内で最も安い株価
       終値(最後に取引が成立した時の株価)
       始値に対して終値が高ければ白い胴体(陽線)
       始値に対して終値が安ければ黒い胴体(陰線)
       胴体の上下(高、安、伸びている線をヒゲという。
       一本のローソク足を描く期間によって日足、週足、月足と言いチャートを使い分ける、
D トレンドは、株価というのは、日々、上下、山谷のある波を形成し、波を大きくとらえると
      一つの方向性を示す形になる。その方向性を言う 右肩上がりに上昇している場合
      上昇トレンド、逆の場合は下降トレンドと言います。
E  トレンドラインは、株価のトレンドを判断する方法に補助線を使う
      上昇トレンドの場合、安値と安値を結んだ線を引く、この線がトレンドラインです。
      下値支持線近くまで株価が下がると急に上昇に転じる線
      上昇トレンドの時一時的に下落した局面を押し目、局面で買うことを押し目買いと
      言います。逆に下降トレンドの場合、高値と高値を結んだ線を引くこの線がトレンドライン
      です。上値抵抗線近くまで株価が上がると一転下降しだす線
      株価がトレンドラインを上から下に又は、下から上に突破した場合、トレンドが転換する
      可能性が高くなる。
F 移動平均線は、一定期間の株価の平均値をグラフ化したものです。
      投資家がその期間中に株式を平均いくらで買ったか(平均買いコスト)を表している。
      平均値を取る期間によって日足なら、5日、25日、75日線、週足なら13週、26週、52週線が
      一般的で平均値を取る期間が長いほど方向性がとらえやすい。
      株価と移動平均線は乖離しすぎると離れたり、接近したりしながら上昇、下降を繰り返す。
  ※ 人の行く裏に道あり、花の山という不朽の格言と基本的に同じである。
  ※ 相場の世界では、常に少数意見が勝つ。(皆人間の赤裸々の欲望が音を立ててぶつかり合う修羅場の世界)
  ※ 相場とは、少数意見が多数意見に変わる過程である。(相場と掛けて何と解くデートの場所と解く、その心は需給で赤くなったり青くなったりします)
  ※ 水は土地の低きに流れ、お金は金利(利益)の高きに流れる事は自然の道理である。
  ※ 株式は金融相場(理外の理、物的証券)、業績相場(利益証券)として買われる場合とある。
  ※ 13年間の資産デフレ時代が終わり、資産インフレ時代が始動、含み資産(不動産、株式持ち合い)はゴミの山から宝の山へ一変してきた。円安、株高、
     債券安はお金の流れである。
  ※ 相場を見る場合、企業業績の方向をしっかりつかむことが重要でミクロの集積がマクロ企業業績動向につながるのであって、その逆ではない。
  ※ エコノミストは、結果に責任を負わないが、投資家は必ず金銭で決着をつけるので竹刀よりも真剣である事を頭の中に入れておいてもらいたい。
    (金の卵に猫が一心にじゃれていて、ふと気が付いたら穴の中、猫ちゃんもびっくり(*_*)今あなた笑っているでしょう(^o^)? その笑顔を忘れぬ様に勝っ
     て兜の緒をしめよ泣いてる方(T_T)は、発想の転換を!!!)
  ※ 買いとは、貝が生きているかどうか判断を4日待って行動する事であり、売りとは武士が、冠をかぶって切り込む姿、欲を捨て無心になって決断する事が売り
     である。
  ※ 相場は下落、相場を取り巻く周囲の状況は悪材料に満たされ一層の下落を予期、すきあらばあるいはいたたまれずに売ってしまう様な時期に買判断をしなけ
     ればいけない。叉、好材料が誰にでも明らかとなり、相場は上昇、より大きい上昇を夢見ながら安心して買える。まだまだ強気でいたい時期に売り判断をし
     なければならない。少々の違和感があります。よってこれだけ利益(リターン)があれば良いと納得する事である。
※ 投資の原点に立つ手・・・そう・今でしょう・時は流れている・一歩前進・二歩前進・
                 自分を信じて・一歩前に・心に響く行動をしなければ・何も変わらない・・
                 良く考え・英断と知恵を出して下さい。
マイナス金利政策の導入よつて
2017年5月26日現在
● 間接預貯金・金利0.01〜0.03%(銀行・郵貯)100万円定期預金して1年間で30円・10年間で300円  
● 直接債券投資・国債・金利0,045%程度・100万円国債買つて1年間で450円・10年間で4,500円
● 直接株式投資・配当利回り1.0〜5,5%+株主優遇(優待会社によつて)100万円投資して・単純に計算すると配当利回りは?
    そう・今でしょう・・・良い種を蒔きましょう・・・・・・・・蒔かぬ種は生えません。
●  真剣だと・・・・・・・・・知恵が出る
    中途半端だと・・・・・・愚痴が出る
    いい加減だと・・・・・・・言い訳ばかり出る
●  弊社の基本的な考え方は、投資助言業務・代理業に徹して、運営は低コストで行う事により、お客様(投資家)のニーズに答えるべく顧問料負担軽減に勤め
    ております。
  @ 弊社は、手続・方法・情報提供等・お客様(投資家)の信頼の元で運用説明をして
     おり、あなたの為のアドバイス、信頼を得ながら行なつております。
  A お客様(投資家)は、御自身のお金(資産)をお手元で管理運用に勤めて頂き、
     あなたの為のアドバイス、安全・安心を得て行なつております。
  B 弊社は、お客様(投資家)と絆を大切にして運用しておりますので、ご安心下さい。

     新興国の投資家も・豊かに成りたいと走り出した。お客様(投資家)の皆さん・お気軽にご相談下さい・心よりお待ちしております。
● 当社は、投資助言業務・代理業を営む金融商品取引業者であり、登録番号は次のとおりです。
       登録番号  東海財務局長(金商)第40号
       一般社団法人  日本投資顧問業協会会員番号052−00211

 〒501-0554 岐阜県揖斐郡大野町五之里154番地の1
 電話番号:0585-34-1075
 FAX番号:0585-34-1075
 E-mail:info@sincerity8.jp
農産部 お米、富有柿販売